コロナ禍でわかった無くてよかったもの、必要になったもの

◆86％が働き方・制度を変更

エン・ジャパン株式会社が実施した「コロナ禍でわかった無くてよかったもの、必要になったもの」に関するアンケート調査（655社の人事担当者が回答）で、新型コロナウイルスの影響による働き方・社内制度の変更などの対応をしたかを尋ねたところ、86％が対応をしたと回答しました。

実施率が50％以上の施策を見ると、「社員が大勢集まる会議やイベントの禁止」（78％）、「テレワーク・在宅勤務の導入」（72％）、「オンライン会議システムの導入」（62％）、「時差出勤の導入」（60％）、「訪問営業の自粛、オンライン化」（53％）、「出張の禁止・自粛」（53％）、「採用選考のオンライン化」（50％）となっています。

◆コロナで不要と気付いたもの

また、「コロナ対応によってわかった、無くてよかったもの」については、多い順に「対面での会議」（45％）、「社内イベント」（25％）、「定時勤務」（23％）、「押印（ハンコ文化）」（21％）、「書類での申請」（19％）などの回答があります。

新型コロナ対応２年目となり、様々なものがオンライン化されています。リモート会議などもすっかり常識の範疇になっているようですので、使い方のルール等もまとめておいたほうがよいでしょう。一方で、ネットワーク頼みのツールであるがゆえ、ネットワークに障害があった場合にどうするか、ということもこれまで以上に考えておく必要があるでしょう。

◆コロナ影響いつまで

この調査では、新型コロナによる企業活動への影響がいつまで続くと考えるかについても訪ねています。その結果は、「～2022年３月」（38％）が一番多い回答でしたが、「2022年度内まで」（41％）とする企業も多いようです。海外では企業活動が再開しはじめているところもあります。国内企業でも本格的に動き出すところもあるのではないでしょうか。自社の制度や規程も新しい段階に向けて、一度見直しておく必要があるでしょう。